専門研修プログラムに関して、多くの問い合わせをいただきました。よく質問をいただく項目についてのQ&Aを作成いたしましたので、御参照ください。
なお、下記Q&Aは、2020年度に研修修了見込みの2018年4月からの専攻医に関する例外的事項を含んだQ&Aとなります。COVID-19禍におけるやむを得ない事情もあり、放射線科医を志す者が諸般の事情でそれを妨げられる事のないように、現状に鑑みて柔軟に対応するためのものとなります。プログラム統括責任者におかれましては、 修練の原則を理解した上で、例外的な運用に関しては専攻医の個人情報に注意しつつ、各プログラムに今後適切な研修計画を立てていただく参考とするために、運用内容についての情報共有を行なうことがあることをお知らせしておきます。

専攻医研修に関して

『研修内容・・・症例数、手帳に関して』

• Q : 研修医手帳の「経験症例記録」における「経験すべき検査・読影等」の「単純X線写真」項目について、400例の経験が必要とのことですが、こちらの項目でマンモグラフィも経験数として換算して良いでしょうか。
• A : 経験すべき検査・読影では、単純X線写真、CT、MRI、消化管透視、超音波検査、核医学検査について達成すべき件数を決めています。マンモグラフィの読影件数は単純X線写真の件数に含めていただいて構いません。

• Q : 放射線科専攻医プログラムに登録し、研修内容を研修手帳に記載していますが、指導医による確認と署名の方法について、形成的評価(2)経験症例記録の項目では指導医確認欄が1000を超えていますが、これはその都度署名を要するものでしょうか。それとも、表の最上段のみ署名を行って、以下は線を引くかチェックするなどして簡略化することが可能でしょうか。
• A : 研修内容を指導医が確認したことがわかればよいので、現場のやりやすい方法で行ってください。最終的には、プログラム統括責任者がその内容をみて研修修了を判定することになるので、プログラム統括責任者の了解を得た上でお願いします。

• Q : 「超音波専門医」など適切な医師とは放射線科医でなくてもよいのでしょうか？
• A : 適切な医師であれば、他科所属の方でも構いません。例を示します。
  プログラム統括責任者から超音波を担当する医師^＊に指導を依頼し、放射線科指導医が、検査レポート等を参照して研修の質として十分かを確認してください。
  研修手帳には専攻医が超音波の症例と確認を受けた放射線科指導医の名前を記載してください。
  ＊：本来は「超音波専門医」（他科でもよい）が望ましいが、同等の実力を備えているとプログラム統括責任者が確認できる医師。他科の場合は、専門研修プログラムの「専門研修指導医の氏名等」に記載する必要はありません。

• Q : 研修3年目の医師の研修先の連携病院は、施設としての研修担当分野は治療として申請していますが、その病院での超音波の研修も認められますか。
• A : その病院の放射線科指導医が、超音波検査研修の質を確認できないので認められません。
  指導医は、専門研修プログラムの「専門研修指導医の氏名等」の表に超音波を指導できる医師として登録されている必要があります（表の「指導担当分野」に記載）。

• Q : 現在連携施設で研修中の専攻医を、一定期間、基幹病院などに2週間程度出張させ、そこで超音波を研修させることも可、なのでしょうか。
• A : ２０１８年開始者のみの対応
  専門研修プログラムの中心である基幹施設なら、統括責任者の監督のもとで質を担保した研修が期待できますので、現在行っている連携施設での研修に支障の無いように十分配慮した上で、基幹施設での補完研修を実施できるなら、2018年度研修開始の専攻医に限り許容します。基幹施設での研修中に、基幹施設指導医の責任において関連施設で超音波研修を行うことは認められています。

『研修・・・論文について』

• Q : 専攻医の論文執筆について『3年間の研修期間に学術論文を専攻医が執筆しなかった場合には、研修プログラムの修了はできず、機構認定の専門医試験の受験資格はない。』という認識で正しいでしょうか？
• A : ご指摘の通り、学術活動の実績も研修修了要件の一つであり、研修を修了していない者が専門医認定試験を受験することは想定していません。

• Q : 論文発表について
  専門研修プログラム新整備基準に【論文発表は１編以上：Japanese Journal of Radiologyなど放射線医学に関連する学術誌での発表】と明記されています。　どのような雑誌への掲載が対象となりますか？
• A : 放射線医学に関連した内容の症例報告や原著等で、査読のある学術誌（質の高い商業誌・オープンアクセスジャーナルを含む）に掲載されたものが対象となります。
  ２０１８年開始者のみの対応
  掲載雑誌や掲載時期については、2018年度研修開始の専攻医に関してはCOVID-19禍の影響による研究への影響も考慮しますので、まず統括責任者と相談し、統括責任者が判断に迷う場合には学会事務局に個別にお問い合わせください。
  専攻医が研究論文の作成に十分貢献した、と専門研修プログラム統括責任者が確認した場合には共同著者であっても要件を満たしたと認めます。　

『研修プログラム管理システムに関して』２０２１年２月にリリース

• Q : 学会の専門研修プログラムシステムは具体的にいつから稼働するのでしょうか？
  また、すでに研修プログラムを開始している専攻医は学会から提供されたエクセルベースのもので、自分の研修を管理し、『署名』が必要な個所については、既に紙ベースで署名を集めています。このシステムが動き出した時、エクセルの紙ベースでの研修修了し、受験の申請などはできなくなるのでしょうか？
• A : 2018年4月および2019年4月から研修を始めた専攻医はオンラインシステムでの評価対象とはならず、紙ベース（あるいはエクセル表）での記録が求められます。2020年4月から研修を始めた専攻医はオンラインシステムで評価することになっています。現在システムを構築中ですが遅れています。システム上で評価が可能となるのは2021年1月になるかもしれません。遡って記録を入力してすることになりますので、申し訳ありませんが、そのときに入力できるよう記録をとっておいていただくのがよいと思います。

『研修に関する変更申請に関すること』

• Q : 日本専門医機構認定放射線科領域専門研修で研修に関する変更や休止・中断などの場合、届出用紙が必要でしょうか。
• A : 届け出用紙は下記のものがあります。
  １．日本機構認定放射線科領域専門研修　開始届
  　　専門研修開始時には日本医学放射線学会に入会するとともに、開始届を提出する
  ２．日本機構認定放射線科領域専門研修　休止・中断届
  　　専門研修途中で、何らかの理由により研修を休止（一定期間後復帰するもの）、あるいは中断（放射線科専門研修プログラムから離れるもの）する場合に提出する
  ３．日本機構認定放射線科領域専門研修　再開届
  　　専門研修を休止していたが、再開できるようになった際に提出する

• Q：医師6年目で、今年、他科の専門医を取得見込みです。来年以降は放射線科を検討していますが、7年目で新専門医制度のプログラムに入れますか？
• A : 医師の資格があり、定められた初期研修を修了している方であれば、新専門医制度のプログラムに応募可能です。ただし、3年間の研修期間中は、放射線科専攻医として研修に専念することが必要です。例えば、研修前に他科の専門医を取得されたとして、その資格を維持する目的で放射線科研修以外の診療を行うことは許可されません。応募される前に、応募を考えていらっしゃる施設の放射線科の責任者の先生とよく話をされ、納得した上で応募をお願いします。

『指導医について』

• Q：指導医1人につき専攻医は3人までしか指導できないという制限があったかと思いますが、4人以上専攻医がいる場合は形成的評価を行う指導医は複数人で分業した方がいいのでしょうか？
• A: 研修プログラムを作成する際には、専攻医の合計人数は指導医の数ｘ３の上限があります。この規定に合致していることは前提となります。放射線科の場合、複数の指導医が専門領域に応じた指導をすることが多いので、1人の指導医が、全ての評価を専攻医3人までに対して行わなければならないわけではありません。専門性を生かした適切な形でのご指導をお願いいたします。

『機構認定　更新について』

• Q : 更新単位について、『査読のある論文発表では～』とありますが、これには原著の他、症例報告や総説なども含まれるのでしょうか。
  また、Journalは、内容が放射線関連であっても、他領域の専門誌（例えば、内科、外科系）に投稿し、アクセプトされる場合もあると思いますが、Journalの内容は問われないとの解釈で良いですか。
• A : まず、放射線科専門医を取得するための研修中の専攻医に必要とされる学術業績と、その更新に関して必要な業績は異なります。
  現時点のルールでは、査読のある論文発表となっていますので、査読という過程を経ているのであれば、論文の種類（原著、症例報告、総説等）は問いません。投稿雑誌についても、査読のある学術雑誌であれば、問題ないと考えます。
  ただし、現在専門医機構の中では基本領域専門医の更新要件を一部変更することを議論しています。機構の方針が決まり、日本医学放射線学会の対応が決定した段階で皆様にアナウンス致します。大きな変更であれば、猶予期間は設けられると考えますが、機構の方針に依ることをご理解ください。